ご利用の皆様へ
ご利用の皆様へ
| 病棟 | 部屋別 | 設備 | 室料 | |
|---|---|---|---|---|
| 一般病棟 | ３F | 二人部屋 | 特になし | 1,650円 |
| 一般個室 | 特になし | 4,400円 | ||
| バス・トイレ | 5,500円 | |||
| 特別室 | バス・トイレ | 8,800円 | ||
| ４F | 一般個室 | 特になし | 4,400円 | |
| バス・トイレ | 5,500円 | |||
| 特別室 | バス・トイレ | 8,800円 | ||
| 療養病棟 | ５F | 二人部屋 | 特になし | 1,620円 |
| 一般個室 | バス・トイレ | 4,320円 | ||
| 特になし | ||||
| 特別室 | バス・トイレ | 7,020円 | ||
| 回復期病棟 | ６F | 一般個室 | バス・トイレ | 4,320円 |
| 特別室 | バス・トイレ | 7,020円 | ||
＊全室:冷蔵庫、テレビ付
個室
浴室
個室のご利用につきましては症状を優先いたしますので、ご利用中であっても、他の患者さんが体調を崩された際などに病室の移動をお願いする場合がございます。※個室料は入院費の計算方法に準じて、ホテルなどの宿泊計算方法とは異なり、夜12時を起点に計算いたします。（1泊2日の場合の室料は、2日分で計算することになります。）
付添人については主治医の許可が必要となりますのでご了承ください。（ご家族のみ)
貸出しベッド・・・250円／1日
当院は基準看護体制をとっておりますので、基本的には付添人は必要としません。ただし症状、その他の事情などによりご家族の付添をご希望の場合は、医師または看護師にご相談ください。
3割負担の患者さんは、退院の際に医療機関の窓口で医療費の自己負担分（3割分）を一端、全額お支払い頂きます。その後お支払い頂いた額が自己負担限度額を超えていた場合、保険者に申請するとお支払い頂いた額の自己負担額との差額(高額療養費)が還付されます。
＊高額療養費が保険者より還付されるまでには約3カ月程度かかります。また、入院する際に医療機関で保険証とともに『限度額適用認定証』を提示することにより、窓口でのお支払いは自己負担限度額内となり、一度に多額の現金を用意する必要がなくなりました。窓口での自己負担金のお支払いは下表の自己負担限度額内となります。
| 標準報酬月額 | 月単位の自己負担限度額 | 区分 |
|---|---|---|
| （83万円以上） | 252,600円+（医療費-842,000円）×1% | ア |
| 〈4月目以降：140,100円〉 | ||
| （53～79万円） | 167,400円+（医療費-558,000円）×1% | イ |
| 〈4月目以降：93,000円〉 | ||
| （28～50万円） | 80,100円+（医療費-267,000円）×1% | ウ |
| 〈4月目以降：44,400円〉 | ||
| （26万円以下） | 定額57,600円 〈4月目以降：44,400円〉 | エ |
| 低所得者 | 定額35,400円 〈4月目以降：24,600円〉 | オ |
| （住民税非課税） |
| 月単位の自己負担限度額 | 区分 | ||
|---|---|---|---|
| 現役並み所得者 | 年収約1,160万円～ | 252,600円+（医療費-842,000円）×1% | 現役Ⅲ |
| 〈4月目以降：140,100円〉 | |||
| 年収約770万円～約1,160万円 | 167,400円+（医療費-558,000円）×1% | 現役Ⅱ | |
| 〈4月目以降：93,000円〉 | |||
| 年収約370万円～約770万円 | 80,100円+（医療費-267,000円）×1% | 現役Ⅰ | |
| 〈4月目以降：44,400円〉 | |||
| 一般 | 年収約156万円～約370万円 | 定額57,600円 〈4月目以降：44,400円〉 | - |
| 低所得者 | Ⅱ住民税非課税 | 定額35,400円 〈4月目以降：24,600円〉 | - |
| （住民税非課税） | Ⅰ住民税非課税 | - |
申請場所は国民健康保険の方は、各市町村役場の保険年金課の窓口、社会保険の方は、各社会保険事務所又は、共済、組合の窓口になります。
当院は厚生労働省が推進している「DPC：急性期入院期間別包括評価」の対象病院に認定されました。従って一般病棟に入院される患者さんにつきましては、DPC制度による「診断群分類」を用いた入院医療費の計算方法となります。
DPCとは、Diagnosis（診断）Procedure（手技）Combination（組み合わせ）の略で、「診断群分類」という意味です。入院患者さんの病名と治療内容の組み合わせを「診断群分類」として分類し、それぞれの分類に対して厚生労働省が1日当たりの医療費を定めたものです。
従来の計算方法は「出来高払い」と呼ばれるもので、診療で実施した検査や注射、投薬などの費用をひとつひとつ積み上げて計算する方法でしたが、DPCは「包括払い」と呼ばれるもので、実施した検査や注射、投薬などの種類や量にかかわらず、病名や手術・処置など内容に基づいて1日当たりの医療費が決められていますので、この定額医療費をもとにして計算する方法です。なお手術、リハビリなどの専門的技術の部分についてはこれまで通りの出来高方式で計算され、入院にかかる医療費は定額分と出来高分と合わせたものとなります。
入院医療費＝【診断群分類ごとの1日当たりの包括診療費】×【入院日数】×【医療機関別係数（※注）】＋【出来高算定の診療費】＋【食事療養費】
※ 医療機関別係数とは、病院の機能に応じて厚生労働省が医療機関毎に定められている一定の係数です。
DPCはひとつの病名（診断群分類）に対して入院治療を行うことを前提とした制度です。そのため、緊急を要さない他の病気の治療を希望される場合は、退院後にお願いすることがございますのでご了承ください。
